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2021.05.14

4月の主要SNSニュースまとめ! Instagramリールにコラボ機能「リミックス」、FacebookもClubhouse似機能をテストなど!

皆さんいかがお過ごしですか? GWが明けて仕事モードに突入、という方も多いのではないでしょうか。これからドンドン暑くなるので体調管理には気を付けたいですね。

先月はFacebookがClubhouse似の機能をテストし始めたり、Instagramのリールに他ユーザーとのコラボ機能「リミックス」が加わるなど、興味深いアップデートが続きました。それでは見ていきましょう。

    ■目次

  1. Facebook
  2. Facebook・Instagram
  3. Instagram
  4. Twitter
  5. TikTok
  6. YouTube

1. Facebook

サブスクリプション機能を計画中

現地時間4月16日、米国ニュースサイトAxiosの報道によると、Facebookが現在新しいコンテンツを開発中であり、Facebookページと連携し、テキストに加えて写真や動画、ライブ配信など、様々な形のコンテンツが公開できるようになるようです。

また、これらのコンテンツはサブスクリプションによって、各クリエイターが収益化を見込めるようです。

もともとFacebookは2019年に専任のチームがまとめたニュースコンテンツを表示する「Facebook News」を米国で開始し、2021年1月には英国でも展開。このように近年、質の高いコンテンツを作る機関やジャーナリストと協力して、プラットフォーム全体の魅力を高めることに注力していました。

今回はクリエイター個人のコンテンツを課金制にすることで、定期的にユーザーをプラットフォームへ呼び込む狙いが見受けられます。日本での導入は未定ですが、Facebook活用に取り組む企業としては、将来こうして生まれた課金制のコンテンツにユーザーの可処分時間を奪われないよう、注意が必要です。

参考:https://www.facebook.com/formedia/supporting-independent-voices,
https://www.axios.com/facebook-paying-writers-journalists-pages-0b96d3cd-e61b-4435-9f54-99aed136f932.html,
https://www.theheadline.jp/articles/431

Clubhouseに似た機能を備えた音声アプリを開発。テスト版をローンチ

現地時間4月7日、FacebookはClubhouseとInstagramライブを合わせたようなQ&A機能を持つ新サービス「Hotline(ホットライン)」のテスト版をローンチしました。

このアプリでは視聴者との交流が可能で、視聴者は後から文章や音声入力によって、配信者に質問ができます。Clubhouseと異なり、配信者は音声だけでなくイベント時にカメラも使えるようです。

音声SNS「Clubhouse」に似た機能は、TwitterやLinkedInでも開発、搭載され始めています。この度Facebookもテスト版をローンチしたことで、ますますClubhouseの独自性が薄れてきました。

日本ではFacebookの関連サービス「Messenger」で、仕事の依頼や連絡事項をやり取りすることがよく見られますが、もし同機能が実装されれば、例えば夕方以降の時間などにこれまでオフラインで行われていたセミナーやトークイベントの代わりとして、活用されるかもしれません。

参考:https://jp.techcrunch.com/2021/04/08/2021-04-07-facebook-tests-hotline-a-qa-product-thats-a-mashup-of-clubhouse-and-instagram-live/,
https://jp.sputniknews.com/science/202104098300499/

2. Facebook・Instagram

「いいね!」の表示・非表示を選べるテストを開始

現地時間4月14日、Instagramでは、他人の投稿の「いいね!」の数を見たいのか見たくないのかユーザーが判断できる、新しいオプションのテストが始まりました。ユーザーは自分の投稿の「いいね!」数を非表示にすることもできます。

2019年には、Instagramユーザーの投稿の「いいね!」数を非表示にするテストが行われていました。

もともと「いいね!」数の非表示テストは、群集心理が働くことで投稿を見た人が純粋に楽しめなくなることや、投稿者が「いいね!」がもらえなさそうという理由で投稿を控えてしまうことを懸念して導入されたものでした。

テスト開始から1年半ほど経ち、Instagramとしてはどちらがユーザー体験を良くできるのか改めて検討していると考えられます。

企業の投稿コンテンツの反応数や率にも影響する可能性があるため、表示と非表示のどちらがデフォルトになるかも含めて、今後の動向に注目です。

参考:https://jp.techcrunch.com/2021/04/15/2021-04-14-instagrams-new-test-lets-you-choose-if-you-want-to-hide-likes-facebook-test-to-follow/,
https://www.businessinsider.jp/post-233093

3. Instagram

好きなリール動画とコラボできる新機能「リミックス」がローンチ

4月1日、Instagramは最長30秒の短い動画を投稿できるリールに、好きなリール動画とコラボレーションを行える新機能「リミックス」を追加しました。

同機能ではユーザーは既存のリール動画に合わせて新しく撮影することで、好きなリール動画とコラボレーションができます。また、自分自身が作成した過去のリール動画をリミックスすることも可能です。

2020年8月に導入され、現在は専用のタブもでき、日本でも着実に普及してきているリール。企業のInstagram運用でも定期的に配信することで、ユーザーから継続的にエンゲージメントが得られると考えられています。

現状、今回のコラボ機能は、一部のユーザーやインフルエンサーに使われているものの、企業の活用はそれほど活発とは言えません。多くの場合、元の動画とコラボ動画に人が登場することが求められるため、企業としては弁が立ち顔出しもOKな担当者を用意する必要があり、活用ハードルが高くなっている可能性があります。

参考:https://twitter.com/instagram/status/1377304845204422661,
https://ascii.jp/elem/000/004/050/4050044/,
https://japanese.engadget.com/instagram-reels-remix-040018795.html

4. Twitter

広告プロダクトの名称を一挙変更

https://business.twitter.com/ja/blog/announcing-rebranded-ad-suite.html

4月14日、Twitterは広告サービスの簡素化と明確化のため、同社広告プロダクトのリブランディング(名称変更)を実施しました。

22種類以上ある広告フォーマット名は対応する機能群に当てはめ、プロモ広告・フォロワー獲得広告・Twitter Amplify・Twitterテイクオーバー・Twitterライブ、の5つの広告カテゴリーに集約。特定の広告フォーマットをサブカテゴリーとして規定しています。

これまでは広告プロダクトの数が多かったことに加え、「プロモアカウント」「プロモトレンド」など、英語をそのままカタカナに翻訳した名称もTwitterの運用担当者には伝わりづらかったといえます。

今回は名称の変更とカテゴリの整理が中心で、機能自体が大幅に変わったわけではありません。今後数カ月にわたって段階的に反映されるようですが、出稿時の表示やレポートの表記が変わる可能性があり、その点については要注意です。

参考:https://twitter.com/TwitterBizJP/status/1382242220040867840,
https://business.twitter.com/ja/blog/announcing-rebranded-ad-suite.html

プレロール動画広告を強化

https://blog.twitter.com/ja_jp/topics/marketing/2021/amplify-curated-categories.html

4月22日、Twitterは広告主のニーズに応え、Twitterのビデオ広告商品「Twitter Amplify」のプレロール動画広告の広告主向け機能の強化を発表しました。

コンテンツのカテゴリを拡大し、「プレミアムカテゴリー」の提供を日本、米国、英国などで始めました。表示方法を見直して分かりやすく効率的なデザインにすることでユーザーの視聴体験を高めました。

このタイプの動画広告は、ユーザーが観ようとしている動画コンテンツの前半に短尺の動画が挿入されます。ユーザーがクリックした動画の種類と親和性が低い場合、広告が視聴される前に離脱されてしまうため、広告主にとって相性の悪い出稿先を省く際にもこうした選択肢は助かります。

広告出稿時の設定画面も改良され、チェックボックスや選択肢を押すだけでほとんど準備できるようになりました。また各カテゴリーの動画コンテンツのボリュームが併記されているため、出稿の判断に役立ちます。

参考:https://blog.twitter.com/ja_jp/topics/marketing/2021/amplify-curated-categories.html,
https://webtan.impress.co.jp/n/2021/04/26/39929

テスト中だった4Kの画像投稿が実装。スマートフォンアプリから利用可能に

4月22日、TwitterはAndroid版とiOS版アプリから4K画像のアップロードが可能になったと発表しました。この機能を使うことで、従来より高い解像度(高画素)の画像が掲載可能になります。

同機能は3月から一部ユーザーでテストを実施していましたが、現在はすべてのユーザーが利用可能となっています。ただしこの機能を利用するには、あらかじめ設定が必要です。

最近Twitterでは画像の表示サイズや画質に関わるテストやアップデートを頻発させています。今回の実装について、先月ご紹介した通り、画質が高く、迫力のある写真コンテンツを有する企業アカウントにとって特に役立つ機能だといえます。

運用担当者が4K画像をスマートフォンから送信したい場合、「設定とプライバシー」から「データ利用の設定」、「画像を高画質でアップロード」へ進み、設定する必要があります。しかし、誤送信などの危険性が比較的高いため、そもそも企業アカウントの管理・操作をモバイルアプリで行うのはあまり推奨できません。

参考:https://twitter.com/TwitterSupport/status/1384945690304995330,
https://japanese.engadget.com/twitter-4k-image-upload-070103298.html

プロフィールにビジネス情報を詳細に書ける新機能をテスト中

4月22日、Twitterはプロフィールにビジネス情報を表示できる「プロフェッショナル プロフィール」機能を公開しました。

企業や非営利団体、クリエイター(Twitterを仕事に使用するすべての人)が自分のビジネス情報をプロフィールに表示できる新機能で、現段階は米国の小規模な一部企業を対象に先行実装されています。今後、対象範囲を拡大予定ですが、日本が対象になるかは不明です。

日本での導入は未定ですが、企業もInstagramのビジネスプロフィールのように、店舗情報やその他詳細を伝えられることは、ブランディングや来訪促進といった面で魅力的です。今までもプロフィール欄に企業情報を書くことはできましたが、文字数の制限もあり、詳細まで伝えられない場合がありました。

もし実装されれば、反応の良かったツイートに「詳しくはプロフィール欄の情報をご覧ください」といった案内を追加することで、ユーザーに自社をより深く知ってもらえる可能性が高まります。

参考:https://twitter.com/TwitterBusiness/status/1384968745156755458,
https://koukichi-t.com/archives/37972

5. TikTok

広告代理店向けに「クリエイティブアイデアブック」を初公開

https://tiktok-for-business.co.jp/archives/6490/

4月13日、TikTok公式ブログ「TikTok For Business」は広告代理店に向けて、広告主にハッシュタグチャレンジを提案する際の参考資料として活用できる「クリエイティブアイデアブック」を公開しました。

同資料では、実効性とクオリティーの高いハッシュタグチャレンジを実施できるよう、媒体にマッチした企画を考える素材を多数掲載しています。

企業が広告宣伝にTikTokを活用する際、ただでさえ動画の尺が短く、流れが速い設計のため、ユーザーの指を止める工夫が他のSNS以上に求められます。また「反応は良さそうだがブランド名は覚えてもらえてない」といった事態に陥らないよう、エンゲージメントを獲得する点と認知作りに貢献する点を両立させる企画が大切です。そうした面からもこの資料は役立つといえます。

担当者がダウンロードしたい場合は、参照URLから公式のお問い合わせフォームに入力が必要です。

参考:https://tiktok-for-business.co.jp/archives/6490/,
https://markezine.jp/article/detail/36079

6. YouTube

収益化可能なコンテンツが拡大し、広告ガイドラインも明確化

https://support.google.com/youtube/answer/9725604?hl=en&ref_topic=9153642

4月、YouTubeを運営するGoogle社は公式ブログにて、広告に関するガイドラインを変更し、収益化可能なコンテンツを拡大することを発表しました。

具体的には「教育やドキュメンタリー、ニュース」「物議をかもす問題」「ユーモアを交えて提供される成人向けテーマ」の収益化の拡大、動画開始30秒以内の度を越さない程度の冒涜的な表現の使用が認められるようになりました。

今回YouTubeではコンテンツの健全性を保ちつつも、クリエイターに支持されて動画コンテンツがより投稿してもらえるよう、ガイドラインの規制を改めました。

以前までは教育やドキュメンタリー、ニュースなどのコンテンツには広告が流れない設定になっていました。暴力的な描写やデリケートな事象を含まれる可能性を考慮していたためです。

YouTube広告を出稿している企業としては、社会要請と規制に応じたプラットフォームの意向により、今後も出稿範囲が変わる可能性があることを念頭に置く必要があります。

参考:https://support.google.com/youtube/answer/9725604?hl=en&ref_topic=9153642,
https://media-innovation.jp/2021/04/07/updates-for-multiple-policies-in-the-advertiser-content-guidelines/

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