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2018.11.09

10月のSNSニュースまとめ!Instagramストーリーズで10代利用率が1.8倍に増加!

Twitterのモーメント機能終了やInstagramのストーリーズに関する驚きのデータなど、見逃せない情報が集まりました!

忙しいビジネスパーソンに向け、今月もSNSニュースまとめをお送りします!

    ■目次

  1. Facebook
  2. Instagram
  3. Pinterest
  4. Twitter
  5. Youtube
  6. 全般

1.Facebook

3D写真機能を公開――iPhoneで奥行きのある写真が撮れる

https://facebook360.fb.com/2018/10/11/3d-photos-now-rolling-out-on-facebook-and-in-vr/

Facebookの5月のF8デベロッパー・カンファレンスで3D写真機能が発表、公開されました。

タイムラインに投稿できるのは当初テキストと写真だけでしたが、2015年12月にビデオとライブストリーミング機能が、2017年8月になって360度写真の撮影が可能になりました。

そしてこの度3D写真機能が加わり、表現の幅が広がりました。

これまでFacebookはユーザーの興味を引くために、常にニュースフィードに新しい要素を加えてきました。

報道によるとFacebookは新しい機能がコンテンツとして表示されることでニュースフィードを見る頻度が増え、広告を目にする回数も必然的に増えるだろうと期待しているようです。

最近では情報流出の件で批判されることが増えているFacebookですが、視覚効果が大きい機能を追加して、他メディアとの差別化を図り存在感を示そうとしています。

参考:
https://jp.techcrunch.com/2018/10/12/2018-10-11-facebook-3d-photos/
https://facebook360.fb.com/2018/10/11/3d-photos-now-rolling-out-on-facebook-and-in-vr/

2900万人分の氏名や電話番号流出 調査で判明

10月12日(現地時間)、米Facebook社は、最新の調査で2,900万人分の氏名や連絡先などの個人情報が盗まれていると発表しました。

同社の9月28日の発表では、ログイン状態を保つためのデジタル上の鍵である「アクセストークン」を不正に利用された恐れがある対象者は、約5,000万人だとしていましたが、12日の発表では、盗まれた人の数は約3,000万人だったと説明しました。

報道によると、情報を盗まれた約3,000万人の内、約1,500万人は氏名と連絡先が流出したようです。約1,400万人は上記に加え、生年月日や性別、「交際ステータス」及び最近訪れた場所といった情報が流出したようです。

ラボ編集部がFacebookに確認したところ、原因究明に向けて調査を進めており、現状において国内アカウントの大規模な漏洩は確認されていないものの、何か判明した場合はニュースルームで随時発表するとのことです。

参考:
https://www.asahi.com/articles/ASLBF2T9JLBFUHBI00V.html

Facebookメッセンジャーに「送信取り消し」機能をテスト中か

2018年10月、Facebookがメッセンジャーで送信したメッセージの取り消し機能をテスト中であることが判明しました。

Facebookメッセンジャーは現在、送信した内容を自分側のみ削除可能で、相手側の履歴は残るような仕様になっています。

今回、明らかになったのはGMailにある「送信取り消し」に近い機能です。

送信取り消し機能の他にも、デザインが一新されました。9つのタブが3つだけになり、簡単に自撮りもできるカメラボタンをつけたりするなど、操作がより簡便になりました。

欧米で企業が活発に活用するメッセンジャーですが、国内では事例が少ない状況です。

今後利便性が高まったことで、企業の

bot活用など国内でも活用事例が増えていくと考えられます。

参考:
http://thebridge.jp/2018/10/facebook-prototypes-unsend-6-months-after-zuckerberg-retracted-messages-pickupnews

2.Instagram

Instagramに「アクションボタン」が日本で導入されるか

10月2日、 Instagramはビジネスプロフィールから利用者のアクションを促すツール「アクションボタン」を日本国内に導入、国内初のパートナーとしてぐるなびと連携し、「レストラン予約システム」の提供を開始しました。

本機能導入によって、利用者はレストランやカフェを発見~予約まで、アプリを閉じることなくInstagram上で完結することが可能になります。

Instagramではハッシュタグの検索が行われる傾向にあります。発表によると、実際に飲食店アカウントには1日あたり50万回のアクセスがあります。

今回のアップデート情報は、これまでプロフィールから店舗に電話をかけたり、他のグルメサイトから予約するしか方法がありませんでしたが、検索から来店予約までを完了させることが可能になりました。

飲食店を運営していく上で有益な施策であり、これからInstagram活用の必要性が増してくると考えられます。

参考:
https://markezine.jp/article/detail/29369

Instagram「ストーリーズ」利用率、10代は1.8倍に増加

http://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/1810/16/news146.html

10月16日にジャストシステムは、「動画&動画広告月次定点調査(2018年9月度)」の結果を発表しました。

Instagramを現在利用中のユーザーで、「ストーリーズ」を投稿したことがあるのは33.7%と2017年5月度調査(19.6%)から14.1ポイント増加、年代別で見ると、10代の利用率が2017年5月度調査時の37.2%から65.5%と約1.8倍に増加しています。

24時間で消えるというストーリーズの特徴から気軽に日常を投稿するユーザーが増えており、ストーリーズの利用率は前年度から1.8倍伸びています

ストーリーズは気軽さだけではなく、全画面のクリエイティブのため没入感があり、ユーザーはスワイプだけで閲覧できることも利用率が伸びた要因であると考えられます。

ファッション業界をはじめ、若年層をターゲットにしている企業は多くのインプレッションが期待できます。またショッピング機能を活用することで購買まで繋げることができるため、今後も注目です。

参考:
http://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/1810/16/news146.html

3.Pinterest

新たにショッピング機能を追加 製品価格や在庫状況をリアルタイムで把握可能に

2018年1月、ピンタレスト・ジャパンは「Pinterest」に、新たなショッピング機能「プロダクトピン」と「ショッピングのおすすめセクション」を導入しました。

より個々のユーザーニーズに対応したショッピング可能になり、このショッピング機能を数ヵ月間テストした結果、小売業者のWebサイトへのクリックが40%増加しました。

先月、月間利用者数が2億5千万人を越えたPinterestですが、今回のアップデートでより購買へつなげられるようになったと言えます。これを機会に自社でECサイトを持っている企業はPinterest上にコンテンツを蓄積していきましょう。

日本国内のモバイル端末からの月間訪問数は約400万(ニールセン調べ)と発表しており、美容院の検索サイト「ホットペッパービューティー」やインテリアの事例共有サイト「Room Clip」においてはPinterestからの流入が最大という報告もあります。今後のPinterestの進化から目が離せません。

参考:
https://pinterestjapanblog.com/new-ways-to-shop-with-pinterest/

4.Twitter

一部でモーメント作成機能を終了

10月23日(現地時間)、米Twitter社は iOSおよびAndroidアプリ上でのモーメント作成機能を終了することを発表しました。

ただしWeb上では、今後も引き続きモーメントを作成できます。なのでモバイルアプリ版のみ終了になります。

11月時点で日本においてもアプリ上でのモーメント作成機能は終了しております。

モーメント機能とは、話題の出来事や最新ニュースなどをまとめる機能で、モーメントを活用することで、過去に投稿した内容も伝えやすくなることが大きなメリットです。

Twitter社は「利用者の皆さんによりTwitter上で楽しんでご利用いただけるよう、他の機能への開発に注力する」と発表しモーメント機能への開発リソースを別の開発に充てる意向を示しています

今後はWeb上のみ、作成は可能です。アプリ上で作成していた企業の担当者はWeb上で作成をする準備を進める必要があります。

参考:
https://japanese.engadget.com/2018/10/11/twitter-web/

5.Youtube

重複コンテンツをアップロードしているチャンネルを削除する可能性があり

10月10日、 YouTubeはクリエイターの動画収益化プログラム(YPP)運用ポリシーを更新しました。収益化を受けているクリエイターが「重複コンテンツ」をアップロードしている場合に、チャンネルを削除する可能性があると発表しました。

現在YPPを申請中のチャンネルを含め、年末を目処にすべてのチャンネルに今回のポリシーを適用する意向を示しています。

YouTubeは今回のアップデートついて、クリエイターをコンテンツの悪用から保護するための継続的な取り組みの一環と説明しています。

今回のポリシーの変更によって、自ら付加価値を生み出さずに、他者のコンテンツを流用して、収益を上げることが難しくなりました。具体的にはほぼ未加工のコンテンツをアップデートして流用し、タイトルや説明文だけで内容を補うようなやり方が引っかかるイメージです。

YouTube活用企業としては、元となるコンテンツが権利上問題がない場合でも重複コンテンツとして扱われてしまう可能性もあるので注意が必要です。

参考:
https://japanese.engadget.com/2018/10/13/youtube/

YouTubeの埋め込み動画内にチャンネル登録ボタンが追加か

YouTubeのシステムが変更され、埋め込み動画内に「チャンネル登録ボタン」が表示されるようになりました。

これにより視聴者はYouTubeサイトに移動することなくチャンネル登録が可能となりました。

ユーザーにとっても、購読者を増やしたいチャンネル運営者にとっても便利になります。

これまでWebサイトに埋め込まれた動画を鑑賞しているときに、チャンネルを登録するにはYouTubeサイトに移動する必要がありました。しかし今後は埋め込み動画内に登録ボタンが表示され、サイト移動せずにチャンネルの登録が可能となりました

具体的には画面左上部に表示されているアイコンにカーソルを合わすと登録ボタンが表示されます。これはどのYouTubeサイトでも表示される仕様になっております。

これは自動的に導入されている機能ですので、企業側での特別な設定は必要はありません。

参考:
https://japanese.engadget.com/2018/10/21/youtube/

6.全般

Z世代・ミレニアル世代はソーシャルメディアで購買につながる割合が大きい

https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/technology-media-and-telecommunications/articles/md/digital-media-trends-survey.html

2018年10月、デロイト トーマツ コンサルティングは、グローバルで実施している「デジタルメディア利用実態調査」の、日本における調査結果をとりまとめて公開しました。

Z世代(14-20歳)、ミレニアム世代(21-27歳および28-34歳)においては企業のアカウントを好意的に見ていたり、ソーシャルメディアがきっかけで購買につながったりする割合が多いという結果になりました。

Z世代やミレニアル世代の5割前後が、企業のソーシャルメディア活用について「WEBサイトよりも詳しく知ることができる」「ソーシャルメディアに率先して取り組んでいる場合、より強いつながりを感じる」という回答しています。ユーザーとのコミュニケーションを取る上で、企業のソーシャルメディア活用は充分にメリットがあると言えます。

また商品の購入において、ソーシャルメディアで繋がりがある人の口コミの影響力が高いという結果になっています。

企業においては口コミをどのように増やしていくのか、ソーシャルメディアに投稿してもらうにはどうしたら良いのかという視点で商品をプロモーションしていくのが良いと考えられます。

参考:
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/technology-media-and-telecommunications/articles/md/digital-media-trends-survey.html

 

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