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SNSマーケティングに関する最新情報をご紹介します

2019.01.11

12月の主要SNSニュースまとめ!Twitter広告の動画比率が50%超、Facebookの動画サービス利用状況は?

あけましておめでとうございます。今年もラボ編集部より、SNSニュースをお届けします!

Twitterの動画広告や、Facebookの動画サービスの最新情報はもちろん、LINEのサービスリニューアル「リデザイン」もお見逃しなく!

    ■目次

  1. 全般
  2. Facebook
  3. Twitter
  4. Instagram
  5. LINE

1.全般

「TikTok」利用率は約7%、「Facebook」利用時間は減少傾向に

http://ictr.co.jp/report/20181218.html

ICT総研が2018年度のSNS利用動向に関する調査を4022人に実施しました。

国内のSNS利用者(アクティブユーザー)は年々増加しており、2018年末には約7500万人に達する見込みとなっていることがわかりました。

また、SNSの利用者はこれまで10~20代が多かったものの、現在では40~60代以上にもSNS利用者が徐々に増えてきています。

データによると、2020年に向かってまだ利用者数が伸びる余地があることから、今後も企業のマーケティング施策におけるSNS活用はより重要になってくるといえます。

SNS利用者数は全体的に増えているものの、最大手アプリのひとつFacebookにおいては利用時間が少なくなっていたり、投稿頻度が少なくなっています。年々スマホアプリの市場は激化しており、別アプリに可処分時間が奪われている可能性が考えられます。

SNSによってユーザー特性や文化は異なるため、どのようなターゲットへアプローチしたいのかを設計し、適切なメディアを活用していくことが重要です。

参考:
https://markezine.jp/article/detail/30032
http://ictr.co.jp/report/20181218.html

ハッシュタグ検索の利用率など、10代〜30代女性のSNSの利用傾向

https://blog.comnico.jp/news/sns-research-20181204

2018年12月、コムニコ社とアゲハ社が共同で、10代~30代の女性におけるSNSの利用や使い分けの実態を測るため、SNS利用スタイルに関する調査を実施しました。

企業の公式SNSアカウントの投稿が、ユーザーの約8割に対して、ブランド/製品に対する興味・理解・想起・好感にプラスの影響を与えていることがわかりました。

調査結果によると、Instagramで8割、Twitterでも6割とハッシュタグ検索を利用しています。またInstagramでは趣味や関心のテーマで検索をして情報を取得しているのに対して、Twitterでは「電車遅延」などのリアルタイムな情報を取得しています。

この年代の女性ユーザーが企業アカウントをフォローする動機について、Instagram・Twitter共にブランドや商品のことを調べるため。

Instagramでは商品の見た目や使い方、作り手のこだわりなどを発信し、Twitterは企業の運営者ならではの情報をユーザー受け入れられやすい文脈に乗せてと考えられます。

参考:
https://blog.comnico.jp/news/sns-research-20181204

2.Facebook

動画サービス利用者が4億人を突破、アマゾンの動画事業を意識

https://ja.newsroom.fb.com/news/2018/12/facebook-watch-what-weve-built-whats-ahead/

2018年12月、Facebook社は公式ブログで、動画サービス「Watch」の月間ユーザーが4億人を突破し、デイリーユーザーが7500万人に達したとアナウンスしました。

ニュースサイトRecodeは、同社の動きがアマゾンの動画ストリーミング事業を意識したものであるとし、もっと新規の番組を充実させたい意向であるとも伝えています。

Facebookが提供する「Watch」とは、2018年の8月に日本でもリリースされた動画閲覧機能です。ニュースフィードとは別セクションで用意されており、フォローしている「Facebookページ」の動画コンテンツをチェックできます。

今回の発表では全世界でデイリーユーザーが7500万人を突破。平均視聴時間は20分を超えており、「Watch」が活発に利用されていると言えます。

「Watch」は非フォローのページの動画も「おすすめ動画」という形でユーザーに表示されます。そのため、ページファンではないユーザーにも関連投稿として上げられる可能性もあります。動画コンテンツを有する企業は積極的に投稿してみるのはいかがでしょうか。

参考:
https://forbesjapan.com/articles/detail/24460
https://ja.newsroom.fb.com/news/2018/12/facebook-watch-what-weve-built-whats-ahead/

3.Twitter

動画広告の比率50%超、Twitterインストリーム動画広告の現状と2019年の事業の柱

2018年12月、Twitter Japan社の上級執行役員 広告事業本の味澤将宏氏が2017年にローンチしたインストリーム動画の現状や今後の注力ポイントについて語りました。

Twitter広告に占める動画比率は既に50%を超えており、2019年は、コンテンツビジネスと動画広告を大きな柱にしていきたいと説明しました。

Twitter社が昨年リリースしたインストリーム動画広告ですが、同記事によると出稿者の多くはテレビ広告をよく活用している大手広告主が占めていると言います。

これはユーザーの可処分時間がTVからWebにシフトしており、ユーザーの日々のタイムシェアが大きく変わってきているため、これまでテレビ広告を活用してきた広告主がよりWeb広告(SNS)へ予算を投資しているとも考えられます。

また、インストリーム動画広告は自社アカウントを持たなくても広告の出稿ができます。この機会に、全体のマーケティング施策を鑑みて、今までTVCMに割いていた予算の一部をTwitter広告にアロケーションするなど検討してみてはいかがでしょうか。

参考:
https://www.exchangewire.jp/2018/12/04/interview-twitter-videoad/

4.Instagram

インフルエンサー向けの「クリエイターアカウント」をテスト

2018年12月、 Instagramが著名人ユーザー用の「クリエイターアカウント」をテストしているとThe Hollywood Reporterが報じました。

報道によると「クリエイターアカウント」は、フォロワー数の変遷についてのデータを1週間・1日単位でクリエイターに提供し、どのコンテンツがフォロワー数の増加、減少につながったのかを確認することができます。

この機能が導入されるとより詳細なデータが得られるため、インフルエンサーがファンとの関係性を構築しやすくなったり、個人ブランディングを確立しやすくなります。また、これ以外にもインフルエンサーに向けたツール開発を進めているようです。

一般ユーザーにとってインフルエンサーは憧れたり参考にしたくなる存在であり、フォローやいいね、コメントといったエンゲージメントを重ねることで、購買の動機付けになることもあります。いわばインフルエンサーは、ユーザーがInstagramアプリ内に訪れる大きな理由にもなっており、Instagramがそのインフルエンサーを支援するのは自然な流れと言えるでしょう。

参考:
https://japan.cnet.com/article/35129984/

Instagramで音声メッセージが送れるように! トランシーバー的にも使える

2018年12月11日、Instagramに、音声メッセージを送る機能が追加されました。

自分の声で直接相手に気持ちを伝えられ、トランシーバーのように相手とタイムリーに“交信”することができます。

たまにインスタ映えする写真を撮ってアップするだけでなく、友達とのコミュニケーション手段として日常的にInstagramを活用するユーザーも出てくるでしょう。

音声メッセージの機能など、Instagramは「関係をより親密なものにする」というFacebook社の掲げるミッションに基づいて、アップデートを進めていると考えられます。

同機能が導入されることで、ビジュアルのコミュニケーションのみならず、よりリアルの会話に近いコミュニケーションが図れるようになります。

に若年層の女性の間では、Instagramで見つけた興味関心のある事柄を友達にシェアしたいとき、ダイレクトメッセージで送り合って、長くInstagramに滞在する使い方も見受けられます。そうした流れを受けて、メッセージ機能の拡張は今後もなされるのではないでしょうか。

参考:
https://techable.jp/archives/89160

5.LINE

各種法人向けLINEサービスの「リデザイン」を本格始動

https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2018/2517

2018年12月3日、 LINE社は、「LINE」および「LINE」関連サービスを活用した各種法人向けサービス「LINE Biz-Solutions」におけるサービスリニューアル「リデザイン」を本格的に始動しました。

また「LINE公式アカウント」新プランの提供を開始することを発表し、最適なコンテンツ・サービスを訴求することが可能になりました。

LINE社はこれまで「LINE公式アカウント」や「LINE@」などの法人向けLINEアカウント、運用型広告「LINE Ads Platform」、店頭販促特化型の「LINE Sales Promotion」などを通じて企業とユーザーの双方に価値のある情報接点を提供してきました。

今回の新プランでこれまでサービスごとに分断されていたユーザーデータ統合します。 CMS上のターゲティング配信やAPI配信が可能になるため、より最適なコンテンツ・サービスをユーザーに訴求することができます

より精密なターゲティングができるようになるため、特定のユーザーに対して的確な情報発信を行うことができると考えられます。

参考:
https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2018/2517

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