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2019.02.07

1月の主要SNSニュースまとめ!Twitterの利用目的調査、トップの回答は「○○○○」!

Facebookの長谷川氏が語る、2019年のトレンドとは?

2019年、初めの1月に流れた必見のSNSニュースをまとめました!今回も重要なポイントは押さえておきましょう!

    ■目次

  1. Facebook
  2. Twitter
  3. Instagram
  4. Youtube
  5. TikTok

1.Facebook

マーケターが押さえておくべき2019年のトレンド

現在日本では、Facebookが月間約2,800万人に利用され、Instagramは月間2,900万アカウントから利用されています。

フェイスブックジャパンの長谷川氏によると、2019年は動画関連の機能の強化、長期的な取り組みとしてARやVRの分野に注力していくと語りました。

他メディア及びアプリ、YouTubeの台頭によりユーザーの可処分時間の奪い合いが起きている中、Facebookは昨今「若者離れ」が取り上げられています。

しかし、Facebookアプリ単体で判断するのではなく、同社ではInstagramなど傘下にあるメディア全体で抱えているユーザーを捉えています。そのため近年は、若年層に受け入れやすい投稿フォーマットをInstagramでは強化してます

特に2019年は縦型動画などモバイルに最適なクリエイティブの重要性を説いています。2018年以上に動画に関連した機能の強化進めるため、スマホネイティブ世代をはじめとする若年層に親和性の高い動画の視聴体系が拡充されてくると期待できます。

参考:
https://markezine.jp/article/detail/29836

ページのポリシー厳格化で“再犯防止” フェイクニュースやヘイトスピーチ対策

1月23日(現地時間)、米Facebook社がFacebookページに関するポリシーを厳格化すると発表しました。

ポリシー違反でページを削除する際、そのページのオーナーが関わる他のページやグループ、イベント、アカウントについても削除できるようになります。

初期段階では、ヘイトスピーチやヌードなどが対象で、スパムなどは対象外のようです。

これまでのポリシーでは、複数アカウントを準備しておけば違反をしたページと同様の目的で利用ができていました。今回の厳格化によりページオーナーに関連するページを削除できるようになり、悪質な運用者の取り締まりに効果を発揮するといえます。

Facebookは昨年、フェイクニュースやヘイトスピーチ問題が取り上げられ多くの批判を受けています。しかしながら、500件のロシア関連アカウントやページを削除していたり、今回の発表含めて問題について真摯に対応しています。これらはユーザー及び広告主に対して信頼回復に努める姿勢を示しています。

参考:
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1901/24/news067.html

2.Twitter

オンライン状態表示や「会話したがっているユーザー一覧」など新機能を予告

世界のテクノロジー祭典が集まる「CES 2019」がラスベガスで開催され、その中のインタビューで新機能に対するテスト参加者を、一般ユーザーから募集すると発表しました。

ユーザーのオンライン状態表示やチャット風のリプ表示など、導入予定の新機能が対象となるようです。

Twitter社がいくつかの新機能を一般ユーザーを募集してテストを行っています。新機能の内容はオンライン表示やリプライの表示方式、会話のきっかけとなる「アイスブレーカーツイート」など、複数あります。

これらの新機能を通して、Twitterをチャットアプリのように使ってもらい、ユーザー同士のコミュニケーションを促進したいというTwitter社の意図が伺えます。

参考:
https://japanese.engadget.com/2019/01/11/twitter/

Twitterの利用率増加。利用目的は「情報収集」がトップ

https://www.myvoice.co.jp/biz/surveys/24509/index.html

マイボイスコムが10,340名を対象に、第10回となる「Twitterの利用に関するインターネット調査」を実施しました。

2014年以降、同調査における利用意向者比率は増加傾向にあります。

利用意向者の比率は若年層になるほど高くなりあり、10〜20代における利用意向者が約6割なのに対して、60〜70代は1割強と年代差が大きくなることが判明しました。

「キャンペーンへの参加・応募」、「企業アカウントのフォロー」など企業が行っているTwitter施策に対して約3割のユーザーが行動を起こしています。

特に30代までのユーザーについてはアクセス頻度が高いのが特徴で、よりアクティブにTwitterを利用しています

今回の調査で、Twitterを活用したマーケティング施策は企業にとって一定の価値があるということが言えます。利用目的として「情報収集」の側面が強いため、ターゲットユーザーがどんな情報を求めているのかを理解することで効果的な施策となるでしょう。

参考:
https://www.myvoice.co.jp/biz/surveys/24509/index.html

表示列が2つになり、ツイートが少し手軽に

1月22日(現地時間)、米Twitter社は一部のユーザーを対象にWebアプリ版「Twitter.com」の新しいユーザーインタフェース(UI)を提供しはじめたと公式Twitterアカウントで発表しました。

新UIがすべてのユーザーに行き渡るものなのか、テストなのかは今のところ発表されておりません。

これまでタイムラインは中央にありましたが、今回のUIが導入されればタイムラインの表示サイズが大きくなり、画面の左側2/3を占めることになります。

またTwitter社によると、今回のアップデートでよく使う絵文字が候補として表示されるようになり、キーボードショートカット機能もアップデートされるようです。

導入されればWebアプリにてTwitterを運用されている担当者においては、投稿作業伴う負担が軽減されると考えらえます。

参考:
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1901/23/news076.html

スレッド開始者を特定するためのタグ「Original Tweeter」をテスト中

Twitter社は、誰がスレッドを開始したのかを簡単に特定できるようにする新しいタグをテストしています。

このタグは現時点ではiOSとAndroidの「ごく一部」のユーザーだけに提供されているとのことです。

これまでTwitter社は偽アカウントの凍結・削除などプラットフォームの健全化を高めるための施策を行なっておりますが、今回も健全化に向けた動きが見受けられました。

これまでは誰がスレッドを開始したのかが、タイムライン上でわかりづらい状況でしたが、スレッド開始者を「Original Tweeter」という文字列で表示することでわかるようになります。

またツイート元とのリプライをわかりやすくするために、色分けする機能も導入しようとしており、アプリ内でユーザー同士がコミュニケーションを取りやすくしようとする姿勢が伺えます

参考:
https://jp.techcrunch.com/2019/01/24/2019-01-23-twitter-testing-original-tweeter-tag-to-distinguish-who-started-a-thread/

3.Instagram

複数アカウントに同時に投稿できる機能を提供開始

2019年1月、Instagramは複数のアカウントを持つユーザーが、同じコンテンツを自分の全フィードに同時に投稿できる機能の提供を開始しました。

現在のところ、この機能を利用できるのは「iOS」ユーザーだけとなります。

これまで複数アカウントを持つユーザーが指定したアカウントで投稿するためには、アカウントごとに一つ一つ手動で投稿するか、サードパーティのアプリを使用して投稿する必要がありました。

アカウント別に都度投稿する必要がなくなり投稿プロセスが簡素化されるので、投稿ミスを防ぐ役割も果たしてくれるなど運用にかける時間を短縮することが出来そうです。その意味で、今回のアップデートは商材ごとやブランドごとにアカウントを分けて運用している企業担当者には朗報と言えます。ただし、まだ「iOS」のみ対象のため、注意が必要です。

参考:
https://japan.cnet.com/article/35131081/

4.Youtube

iOS版アプリにスワイプ機能が追加

2019年1月、米Google傘下のYouTubeは、スワイプ機能を追加しました。

左にスワイプすると直前に視聴していた動画に戻り、右にスワイプすると次の動画リストにある次の動画に進むようになっています。

現在、この機能はiOS版のYouTubeアプリのみで利用することができます。

これまで別の動画を観るには「次の動画」欄の動画をクリックする必要がありました。

このアップデートによって、ユーザーはスワイプ1つで関連動画を視聴することが可能になります。関連動画にはレコメンド機能により、同カテゴリの動画が配信される傾向になっているため、ユーザーは次々に関心ある動画を試聴していくケースが増えると考えられます。

そうなると、関連する企業コンテンツも観られる可能性は高まります。その反面、パっと見てユーザーが興味を持たれなければ、すぐに別動画にスワイプされてしまう恐れがあるので最初3秒をインパクトのある内容にするなどアテンションを引く工夫がより重要になるでしょう。

参考:
https://japan.cnet.com/article/35131346/

誤情報や陰謀論をおすすめ動画から排除へ

https://youtube.googleblog.com/2019/01/continuing-our-work-to-improve.html

1月25日(現地時間)、YouTubeは同社のコミュニティガイドラインに完全に違反はしていないが、それに近いコンテンツの推奨を減らしていくと発表しました。

YouTubeによると、この変更の影響を受けるのは、同サイト上の動画の1%以下のようです。

影響を受ける動画もYouTubeで引き続き視聴可能ですが、おすすめの動画として表示されることはなくなります。

これまでYouTubeは身体的及び精神的に悪影響を及ぼすコンテンツでも言論の自由の観点から自由に配信することができていました。しかし、最近ではガイドラインを更新してプラットフォームの健全化に向けて、配信コンテンツをテコ入れしています。

具体的には、「次の動画」に掲載されないコンテンツとして歴史についての虚偽主張、医学的な根拠の乏しい難病への奇跡的治療法などを挙げています。

過去にはレコメンドで誘発された動画の視聴は総視聴時間の7割を超えているという発表もあり、「次の動画」に掲載されることは再生される上で重要です。そのため企業が活用する場合、ガイドラインをきちんと理解し自社コンテンツが違反していないか確認する必要があります。

参考:
https://japan.cnet.com/article/35131872/
https://japan.cnet.com/article/35113014/
https://youtube.googleblog.com/2019/01/continuing-our-work-to-improve.html

5.TikTok

広告配信プラットフォーム「TikTok Ads」として全面リニューアル

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000040.000030435.html

1月9日、ByteDance社が、新たに「TikTok Ads(https://ads.tiktok.com)」として広告配信プラットフォームを一新しました。

TikTok Adsとは、広告の配信目的やターゲティングに合わせて最適化をかけ、TikTokとBuzzVideoに広告を配信するサービスです。

TikTok Adsにリニューアルしたことによって、ターゲティングがより正確に行えるようになるようです。

これまで企業は純広告のみ出稿可能でしたが、今回のリニューアルによって運用型広告の出稿もできるようになりました。

純広告の出稿は比較的費用が掛かる一方、運用型広告は少額からでも出稿できため、企業も乗り出しやすくなりました。

TikTokは10-20代の利用率及び認知率が高い媒体です。そのため、企業が広告効果をより高めるためにはCM動画をそのまま配信するような出稿は控え、TikTokに馴染んだ縦型動画に調整するのが良いでしょう。

参考:
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000040.000030435.html

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