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2019.03.08

2月の主要SNSニュースまとめ!Twitterで過去ツイートに注釈がつけられるようになる?

Twitterで過去のツイートに注釈がつけられるように?InstagramがPintarestのような機能を追加?

2月もマーケターが見逃せないSNSニュースが盛りだくさんです!

    ■目次

  1. Twitter
  2. Instagram
  3. Youtube
  4. TikTok
  5. 全般

1.Twitter

プロフィールがタイムラインからそのまま確認可能に。一部ユーザーでテスト中


Twitter社が、iOS版のアプリにて、タイムラインを離れることなくアカウントのプロフィールを確認できる機能のテストが開始されました。

Twitter社は今回のアップデートの目的を、アカウントの運営者がどういった人物なのかやそのアカウントがbotなのかを把握するためとしています。

これまでプロフィールを確認する際は、アカウントのTOP画面への遷移が必要でした。この機能が導入されれば、該当アカウントのプロフィールがポップアップで表示されるため、タイムラインやスレッドから離れることなく確認することができます

この機能によって、プロフィール情報の閲覧が容易になるため、RT(リツイート)で拡散された気になるアカウントをその場でフォローするというケースが増えると考えられます。

そのため、従来よりもRTされた時の価値が高まると言えます。企業にとってはお役立ち情報やユーザーから共感を得やすいコンテンツの配信がますます重要になると考えられます。

参考:
https://japanese.engadget.com/2019/02/14/iphone-twitter/

Twitterで過去ツイートへの説明や注釈付けが可能に?ドーシーCEOがコメント

2月14日(現地時間)、Twitter社CEOのジャック・ドーシー氏が米サンフランシスコで開催されたイベントにて、様々なSNSにて過去のツイートの引用がもめごとの原因になっている現状について言及しました。

その上で、現在は過去のツイートを編集することはできませんが、ツイートを残したまま説明や注釈を付けて意図を明確にする機能を検討中であると報じられています。

これまで、企業でも個人でも、過去の投稿内容がトラブルに発展するケースが複数報告されていました。気楽にツイートできる反面、インターネット上にあげられた内容は半永久的に残ります。場合によって発信内容の責任を追及されてしまう恐れがあります。

この機能が導入されれば、過去の投稿に対して詳しい説明が追記できるようになるため、アカウント運用でユーザーに誤解を与える可能性が軽減できると言えます。

Twitter社はこの他にも投稿直後の編集を可能にする機能も検討しており、前提として意図が分かりづらい投稿はそもそもするべきではないものの、運用リスクを避けたい運用担当者にとって朗報であると言えます。

参考:
https://japanese.engadget.com/2019/02/16/twitter-ceo/

ライブ動画サービス「Periscope」で視聴者のゲスト参加が可能に

2月4日(現地時間)、米Twitter社の傘下であるPeriscopeがライブ動画配信中に音声のゲストを招待できる機能を追加したと発表しました。

1度に最大3人のゲストを招待できるようで、将来的にはTwitter本体のライブ動画機能でもゲストを招待できるようにするようです。

これまでTwitterでのライブ配信は、アカウント単体での利用に限られていましたが、今回のアップデートで、ライブ配信上で他アカウントとのコミュニケーションが可能になります。

同じ機能を提供しているInstagramではファッションショーの様子と舞台裏の様子をゲスト追加機能を用いて撮影し、Instagramユーザーしか見ることのできない特別感を演出しています。

Instagramでの活用事例も参考にしつつ、複数企業とのコラボ配信やユーザーとのトークセッションなどTwitterユーザーだけが観れる特別感を演出することで、多くのユーザーと深いコミュニケーションが可能になるのではないでしょうか

参考:
https://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/1902/05/news070.html

2.Instagram

コレクション機能を公開可能にするテスト?

Instagramが新しい機能を開発しているようだとTechCrunchが報道しました。

コレクション機能の提供自体は2年前に開始していますが、今回のアップデートでその機能がユーザーに公開できるようになります。

TechCrunchはこの機能について、「ユーザーがInstagram上でできることや共有を増やすための賢明な手段である」としています。

保存機能はこれまで、個人が使って楽しむ機能でした。今回の機能が導入されれば、保存した情報を他者に公開できるため、ユーザーは興味・関心のある物事を共有しやすくなります。

企業にとっては保存数がより重要な指標になると言えます。なぜなら、投稿がユーザーに保存され、広めてもらえることで、自社アカウントのフォロワー以外のユーザーにも広まる可能性が高まるからです。

そのためこの機能が実装されると、いかに保存数を増やせるかという視点で、有益なコンテンツを発信することが重要になるといえます。今後の動向に注目です。

参考:
https://jp.techcrunch.com/2019/02/24/2019-02-22-instagram-make-collection-public/

Instagramが「IGTV」のプレビューをフィード上で表示することを開始

InstagramがIGTVのプレビューをフィード上に追加しました。フォローしているアカウントの写真や動画の中にIGTVのプレビュー動画が表示されるようになっています。

Instgramの広報担当は、「フィード内のIGTVプレビューによってフォロワーの最新動画コンテンツを発見しやすくなる」とコメントしています。

Instagramは過去にも画面右上に「IGTV」ボタンの追加やストーリーズでのシェアなどIGTVとの連携を積極的に行ってきましたが、今回も連携強化のアップデートになっていてプラットフォームとしてIGTVの活用を促している姿勢が伺えます。

このアップデートはIGTVアプリをダウンロードしていないユーザーも閲覧することでき、ブラウザでも閲覧が可能です。またブラウザでみると全文が閲覧でき、URLリンクも反映することができ、ユーザーのページ遷移を促すことができます。

企業の活用がまだ事例として少ないのが実情ですが、今回のアップデートで今後のIGTVの活用が増えていくのか注目です。

参考:
https://i.meet-i.com/?p=243925

3.YouTube

YouTubeから“よくないね”ボタンが消える

YouTubeは、ユーザーの評価基準として、“いいね”ボタンと“よくないね”ボタンの2つが用意されています。

しかし、このうち“よくないね”ボタンについて見直しを検討しており、ボタンそのものをなくしてしまうというプランもあるようです。

YouTubeには意図的に低評価をつけている集団がおり、低評価の割合が高まることで、再生数が低下するなど投稿者が大きな影響を受けています。今回の評価基準見直しでは、こうした悪意あるユーザーを規制することになります。

一方で、本当に”よくないね”ボタンが消されてしまった場合、ユーザーにとっては動画の評価方法が限られてしまうことになります。基準を規制することが、かえってコンテンツを正当に評価する手段を奪い、ユーザーファーストではなくなる可能性が出てくるわけです。

今後プラットフォームとしてどういった判断を下すのか、今後の動向に注目です。

参考:
https://iphone-mania.jp/news-238849/

YouTube400を超えるチャンネルを停止

YouTubeが、数千万件もの動画に対するコメントを無効にし、動画に付けられたコメントに問題があるとして400を超えるチャンネルを停止しました。さらに違法なコメントにつては警察にも通報したようです。

YouTubeの広報担当者は「さらなる対策を講じる必要があり、改善とより迅速な悪用の検出に今後も努めていく」と述べました。

今回の問題はチャンネル自体というよりも、悪質なユーザーによる動画への不適切なコメントが問題となり、広告主が出稿を控える事態に発展しました。具体的には児童の胸元や下半身など動画上で小児性愛者に好まれるシーンへのリンクがコメント欄で投稿されていることです。

YouTubeではアルゴリズムによって関連するコンテンツが表示されるため、同様の悪質なコメントが複数の動画で行われ問題が広がりました。

広告主であるDisneyやNestleなどが広告出稿を引きあげました。この問題を受け、YouTubeはチャンネル停止や未成年向け動画へのコメントを無効にするなど、プラットフォームの健全化をアピールし、広告主との関係性の改善に務める姿勢を示しているといえます。

参考:
https://japan.cnet.com/article/35133116/https://japan.cnet.com/article/35133533/

4.TikTok

日本法人副社長に聞く、広告主企業の活用価値

「TikTok」を運営するByteDanceは、広告配信プラットフォームを一新し、「TikTok Ads」としてリニューアルしていますが、その詳細を副社長である西田真樹氏がMarkeZineのインタビューで言及しました。

今後の展望として、広告だけではなくて、アーンド・オウンドメディア的な役割として、企業をサポートする存在になっていきたいと語りました。

現状、日本では若年層向けメディアという印象が強いですが、海外では幅広い層へリーチができるプラットフォームとなっています。実際、金融や自動車、ラグジュアリーブランドなど高価格帯の商品を扱う企業も多く活用しています。日本でもTVCMが放送されて以降、ユーザー層が幅広がっています。

企業の公式アカウントも作成できるようになり、動画クリエイティブの自動生成もできるため動画コンテンツを持っていない企業でもTikTokの活用がしやすいです

TikTokの広告媒体としての価値が増してきていますが、海外と比べて今のところ参入企業は少ないです。この機会にTikTokの活用を検討してみてはいかがでしょうか。

参考:
https://markezine.jp/article/detail/30264 /
https://biz-journal.jp/2019/01/post_26388.html

5.全般

クチコミ接触者の購買転換率調査を実施

http://agilemedia.jp/company/news/20190218release.html

アジャイルメディア・ネットワーク社がソーシャルメディア別・業種別にクチコミが購買に与えている影響について分析しました。

調査対象サービスはTwitter、Facebook、Instagram、LINE、YouTube、ブログで、ソーシャルメディア上のクチコミに接触し、購買や来店につながったという回答が多かった業種は「食料品」「化粧品」「ファッション」の三つの業種でした。

最近はソーシャルメディアの検索を通じて、より生活者が発信するリアルな情報を集めているユーザーが増え、ソーシャルメディアの口コミが彼らの購買動向に影響を与えています

調査結果によると、例えば、Twitterではや口コ食品・飲料系について口コミを見ることで購入や来店意向が高まったユーザーが10%以上も見られました。今口コミをソーシャルメディアで検索して、商品を理解し、実際に購入・シェアまで至るサイクルが存在しています。

企業にとってソーシャルメディアでの口コミを創出することは、マーケティング上重要な施策であると言えます自社商材がSNSで取り上げられるためのコンテンツを設計をすることが重要です。

参考:
http://agilemedia.jp/company/news/20190218release.html

アディッシュがSNSの企業活用とソーシャルリスク対策の実態調査を実施

https://www.adish.co.jp/news/20190220_moni

2月20日アディッシュ社が、自社でSNSを運用している企業勤務者を対象に「SNSビジネス活用とソーシャルリスク・炎上対策の実態」に関するインターネット調査の回答を公開しました。

全体で約4割の企業がソーシャルメディアのガイドライン策定と研修を実施しており、「未実施。今後も実施なし」とする回答は5.2%という結果となりました。

SNSを活用したマーケティングの重要性は増してきています。一方で、従業員の悪ふざけによる炎上や社長の不適切な投稿による炎上が起こっています。

これらはアカウント自体を順調に運用していても、社員の教育不足によって起こりえます。その時のために、ガイドラインをあらかじめ準備して炎上時の対応を整えておくなど、SNS上で発生しうるリスクついて目を向けて対策を講じていく必要があります

企業の発信については個人情報や契約関連などの機密情報やユーザーの誤解を招くような不確かな情報を避けた内容が望ましいでしょう。

参考:
https://www.adish.co.jp/news/20190220_moni

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