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2020.03.04

2020年3月更新！ 12のソーシャルメディア最新動向データまとめ

今年も、ユーザー数・年齢層・利用率などの役立つデータをまとめました！

変化の早いソーシャルメディア業界。この記事では国内外分けて、各SNSプラットフォームが現在どれ位のユーザー数なのかを常にアップデートしていきます。FacebookやTwitter、LINE、Instagram、WhatsApp、Snapchatなどメッセンジャーアプリまで主要SNSを計12つをまとめています。

※編集部注：
2020年3月30日：LINEのユーザー数に関する情報を更新しました。
2020年3月4日：国内ユーザー数データを更新しました。
2019年12月25日：LINEのユーザー数に関する情報を更新しました。
2019年8月9日：Facebookのユーザー数に関する情報を更新しました。
2019年6月7日：Instagram、Facebookのユーザー数に関する情報を更新しました。

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国内主要SNSのMAU数の推移（年別）

メッセンジャー機能を主とするSNSであるLINEが成長を年々続け単独1位をキープしています。また2位のTwitterは2017年以降はMAU数に関する発表を行っておりません。

特筆すべきはInstagramの急伸とFacebookのユーザー離れです。2019年内にInstagramはFacebookのMAU数を抜き、国内でどこまで拡大できるか注目が集まります。

参照：https://www.linebiz.com/jp/download /, https://about.fb.com/ja/news /, https ://twitter.com/twitterjp/status/793649186935742465, https ://twitter.com/TwitterJP/status/923671036758958080,https ://www.nikkei.com/article/DGXMZO21819200T01C17A0000000 /, https ://markezine.jp/article/detail/25514, https://markezine.jp/article/detail/29836

ソーシャルメディア

１．Facebook

国内

・国内月間アクティブユーザー数：2,800万人　⇒　2,600万人
（参照元と期間：2017年9月　から　2019年4月）

・月間アクティブ率：53.1%　⇒　56.1%
（参照元と期間：2014年12月　から　2015年6月）

国内の利用者層

世界

・月間アクティブユーザー：22億3,000万人　⇒　23億7,500万人
・日間アクティブユーザー：14億7,000万人　⇒　15億6,200万人
（参照元と期間：2018年9月　から　2019年4月）

その他のデータ

・全世界の中小企業のアクティブなページ数：4,000万ページ　⇒　6,500万ページ
（参照元と期間：2015年4月　から　2017年4月）

注目ポイント

世界を代表するSNSですが、国内の成長には陰りが見えてきました。Instagramの急成長とは対照的に、ユーザー数に関しては2019年初めて減少しました。

また企業の活用の面では、2018年のアルゴリズム変更からオーガニック運用だけではリンク誘導を狙ったコンテンツが届きづらくなってきています。とはいえターゲティング精度の高い広告によるリーチに強みは健全で、40・50代へアプローチする媒体としては今もなお魅力的です。

２．Twitter

国内

・国内月間アクティブユーザー数：4,000万人　⇒　4,500万人
（参照元と期間：2016年9月　から　2017月10月)

・月間アクティブ率：60.5%　⇒　70.2％
（参照元と期間：2014年12月　から　2015年6月）

国内の利用者層

世界

・世界全体ユーザー数（※）：3億1,000万人　⇒　３億3,500万人
（参照元と期間：2016年6月　から　2018年9月）

※日本を含む

注目ポイント

ユーザー数の成長率こそ頭打ち感はありますが、10代・20代の若年層を中心にまだまだ支持されているSNSです。

4,500万MAUというユーザーの多さも注目に値しますが、企業の活用面では、匿名性ゆえに個人の商品・サービスに対する本音の気持ちや日々感じたことがツイートに出やすく、ソーシャルリスニング等のマーケティング施策に生かしやすい点が挙げられます。

Twitterと言えば炎上の危険性も指摘されますが、近年では健全化に向けて荒らしやスパムツイートといった不適切な発言を繰り返すユーザーに対して規制を強めています。

3．LINE

国内

・月間アクティブユーザー数：8,300万人以上（参照元：2019年12月期第4四半期決算発表）
・日間アクティブ / 月間アクティブ率：86％（参照元：2019年12月期第4四半期決算発表）

国内の利用者層

世界

・全世界月間アクティブユーザー数：2億1,700万人以上（参照元：LINE 2017年2月-2017年9月媒体資料）
・上位4ヵ国（※）月間アクティブユーザー数：1億6,800万人以上（参照元：LINE アカウント 2018年4-6月期媒体資料）
・上位4カ国（※）日間アクティブ / 月間アクティブ率：75％（参照元：2017年12月期通期決算説明会）

（※日本、台湾、タイ、インドネシアを指す）

注目ポイント

LINEはアクティブ率の高さが驚異的なメッセージングアプリです。2019年にリニューアルし、今まで分かれていたLINE公式とLINE＠が合併しました。

メッセージ配信（メルマガのようなイメージ）と、タイムライン投稿（Facebookのフィードのようなイメージ）の2種類があり、それぞれに広告枠が設けられています。

4．Instagram

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国内

・月間アクティブユーザー数：2,900万人　⇒　3,300万人
（参照元と期間：2018年11月　から　2019年3月時点）

・月間アクティブ率：76.7% ⇒ 84.7%
（参照元と期間：2014年12月　から　2015年6月）

国内の利用者層

世界

・月間アクティブユーザー数：8億人　⇒　10億人
（参照元と期間：2017年9月　から　2018年6月）

・日間アクティブユーザー数：3億人　⇒　5億人
（参照元と期間：2016年7月　から　2017年9月）

・日間アクティブユーザー数（ストーリーズ）：4億人以上
（参照元と期間：2018年6月）

注目ポイント

国内で最も勢いよく成長しているのは、何と言ってもこのInstagramです。2019年には親サービスであるFacebookのMAU数を超え、3,300万人を記録しました。

日本で普及し始めた2016年頃は「インスタ映え」「キラキラ女子」といった写真映えする画像を求められる風潮がありましたが、今や男女差も減り30代のユーザーも増えてきており、老若男女に使われ始めたことで、雑多で「綺麗すぎない」投稿が増えてきました。

企業の活用で言えば、シェア機能がないため拡散性は弱いものの幅広い世代に情報収集ツールとして使われている点と、24時間限定公開のInstagramストーリーズ機能の登場でラフな写真も気軽に投稿されるようになった点が近年押さえておきたいポイントです。

5．Pinterest

国内

月間アクティブ率：44.7% ⇒ 60.2%
（参照元と期間：2014年12月　から　2015年6月）

国内の利用者層

世界

月間アクティブユーザー数：2.５億人　⇒　3億人
(参照元と期間：2018年9月　から　2019年8月　※日本国内ユーザー含めて）

注目ポイント

・インターネットユーザーの28%がPinterestを利用

・ユーザーの男女比：女性8割：男性2割

・全アクティビティの94%は女性

6. YouTube

国内

月間アクティブユーザー数：6,200万人以上
(参照元と期間：2018年調査時点）

世界

月間アクティブユーザー数：20億人
(参照元と期間：2020年3月確認時点）

7．LinkedIn

国内

国内登録者数：200万人

国内の利用者層

世界

登録ユーザー数：5億4,600万人　⇒　6億4,500万人
(参照元と期間：2018年9月　から　2020年3月確認時点）

月間アクティブユーザー数：1億600万人
(参照元と期間：2016年8月　から　2018年1月）

企業のSNS活用に関するデータ

本項では、日経BP社の「平成２７年度商取引適正化・製品安全に係る事業（ソーシャルメディア情報の利活用を通じたＢｔｏＣ市場における消費者志向経営の推進に関する調査）」のデータを見ながら、企業のソーシャルメディア利用について考えていきます。
http://www.meti.go.jp/policy/economy/consumer/consumer/pdf/sns_report_digest.pdf

企業の活用実態

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ソーシャルメディアを活用している企業は63%、今後取り組みたい企業は35%と関心度は高いです。しかし従業員100人以下の企業だと、活用率が比較的低くなっているようです。

企業の利用目的

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活用目的として一番目立っているのは「認知向上」、次いで「販売促進」です。オンラインで露出を増やして消費者に触れるようにする認知向上施策ですが、やはり課題として「狙った効果の獲得」を得られていないと答える人が多いようです。

業界別の影響度

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消費行動では価格の低く、行動に移しやすい「ファストフード・コーヒー・宅配」、次いで「コンビニエンスストア」において高い影響が見られます。
好感ではロイヤリティ向上にソーシャルメディアが貢献するのか、スポーツブランドやテーマパークなど固定ファンが付きやすい分野に良い反応が見られます。
興味関心ではソーシャルメディアと連動しているキャンペーンの多い「飲料・ビール」がトップに。